パーキンソン病は、脳が出す運動の指令が筋肉にうまく伝わらず、なめらかな動作ができなくなってしまう病気です。これは、脳の黒質という部分の神経細胞が減ってしまうのが原因です。 この神経細胞は「ド-パミン」という神経伝達物質を作り、「ド-パミン」を使って体を動かす機能を調節する働きをしています。黒質の神経細胞が減るとド-パミンも減ってしまうために運動の情報が伝わらず、様々な症状が出てきます。

パーキンソン病には運動療法も欠かせません。「筋力をつける」「バランスを保つ」「ストレッチ」などの簡単な運動を継続的に行うことが大切です。うたを歌うのも有効ですよ

パーキンソン病の機能訓練 パーキンソン病は、体の動きが小さくなったりゆっくりになるので運動不足になってしまいます、体を動かさないでいると、全身の筋力や心肺機能にも衰えがでてしまいます。

こうしたことを防ぐには、パーキンソン病と診断されたら出来るだけ早く機能訓練、運動療法に取り組みましょう。早期から積極的に運動を行うことで、生活に支障のない状態を長く保つことができ、薬の使用量も最小限で済みます。また、運動はド-パミン神経の働きによい影響を与えるといわれています。 パーキンソン病の患者さんの機能訓練は

「体力を保つ為の有酸素運動」 「バランスや筋力を保つ運動」 「柔軟性を保つストレッチ」 「筋肉を解し柔軟性を維持するマッサージ」です。

機能訓練の効果を高めるために、自分で出来る運動は毎日行ないましょう。また、脳の神経を活性化させる効果を得るために、有酸素運動は２０分以上続けた方が良いでしょう。

私達がお手伝いできることは

「バランスや筋力を保つ運動」

「柔軟性を保つストレッチ」

「筋肉を解し柔軟性を維持するマッサージ」

の部分です

次回はこれらの機能訓練をご紹介していきます。

もっと詳しいことはカテゴリー内のパーキンソン病をクリックして下さいね。

東日本大震災の時もそうでしたが被災地での避難生活は、普段のリズムある日常の生活ができなくなり身体機能が落ちて要介護になるケースが多く見られます。避難所生活では軽度認知症の方はストレスにより容易に症状が悪化したりします。

高齢者や認知症の方が、生活不活発病にならないよう周囲のサポートを活用して頂きたいと思います。

避難生活は、じっとしている、座りきり・寝たきりの状態が長くなります。このような状況は、エコノミークラス症
候群（血液が凝固し血管を詰まらせてしまう深部静脈血栓症）や、体力の低下や筋力の低下に伴う自立性の低下につながり、新たな病気の発生の原因にもなりやすいです。
これらを予防するためにも出来る範囲で体を動かしていきましょう。

仰向けに寝た状態で足首の曲げ伸ばしを行う、ゆっくりと左右5 回ずつ
膝の抱え込んで、おしりや太股の裏を伸ばす。ゆっくり10 秒間を左右3 回ずつ
背伸びをする、ゆっくり5 秒くらい伸ばし、脱力。3 回繰り返す

座った状態で首、手首を回す：時計回りと反時計回りを交互に3 回ずつ

毛布や布団をたたんだり、身の回りを整理・整頓する
歩ける範囲で散歩する
ゆっくり深呼吸するできれば外で、

マッサージをする「“ふくらはぎ”や“ふともも”を揉むと」、
「弾性ソックスを履く」なども有効と思われます。

認知症に対する運動療法は 高齢者に対して行う運動療法とは少し異なります。

認知症の方には手順をシンプルにしたり、分かり易い動きにしたりと工夫とコツが必要ですが、様々な形でアプローチして活動量を増やしていきましょう。身体面への有効性とともに、精神面への効用が期待出来ます。

何故なら障害された大脳皮質の部分や疾患の進行度合いにより、個々の能力の程度が異なるために、画一的な治療プログラムでは効果が出にくいようです。

特に認知症患者様は運動を継続して行うのが苦手です。認知症高齢者の場合、特に安静にしていたり、刺激の乏しい家の中に閉じこもる生活になりやすく、更にものを考えたり判断する精神機能が衰えてしまいます。

ですが運動をしないと、筋肉の萎縮、歩行能力の低下、臓や肺機能の低下、立ったり歩いたりする時に疲れやすかったり、息切れなどがでることがあります。更に悪循環です。

介護予防の観点からも起居移動動作能力や四肢の関節可動域が保たれていることは、ご家族者の負担の軽減にもつながります。

早めの介護予防を意識して行いましょう。

熊本地震にて亡くなられた方々のご冥福を深くお祈り申し上げますとともに、被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。
一日も早い復旧・復興を願っております。

身体障害者手帳の交付

身体障害者の等級は自分の思っている等級になるとは限りません、

身体障害者手帳の申請から交付までの期間は 内容によって異なりますが、だいたい１ヶ月半～２ヶ月位となっています。

身体障害者手帳によるサービスには、各自治体によってかなり違いがあります

つづく。

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